受注予定日はどれだけずれる？予測日と実際の日を比べる記録

青葉商会の田中は9月1日に提出された三商談の受注予定日と、9月末までの実際の結果を比較します。佐藤の予測は後から書き替えず保存してあります。

実際に受注した案件だけで日付のずれを測ると、未決着や翌月へ延びた案件が評価から消えます。

同じ予測時点の予定日を固定し、受注日の誤差と観測末日の未決着を別の区分で測ります。 参照資料「HubSpot: Default deal properties」で確認した範囲は、商談金額・期日・担当・次の行動・継続収益属性の区別。 この節の会社・担当・社内基準は架空の教材です。

この章の根拠：出典1

「D24-A」の入力は、予定9月10日、受注9月13日です。ここでは受注日−予定日で符号付き誤差を出します。記録の判断欄には「3日遅れ」と残します。

「D24-B」の入力は、予定9月20日、受注9月18日です。ここでは誤差は−2日です。記録の判断欄には「2日早い」と残します。

「D24-C」の入力は、予定9月25日、9月末に未決着です。ここでは0日誤差として計算へ入れません。記録の判断欄には「誤差は未確定」と残します。

比較表は横に動かして全ての列を確認できます。

田中は予測の保存日と観測末日を先に定めます。途中で予定日が変わっても、9月1日予測の測定では当時の値を使い、最新予測との比較は別に行います。 受注、失注、取消、未決着の結果区分を先に確かめ、受注日がないだけで未決着とは判定しません。

受注した二件の絶対誤差平均は（3＋2）÷2＝2.5日です。符号付き平均は（3−2）÷2＝0.5日で、早遅が相殺されます。未決着一件を含む三件全体の精度とは言いません。

平均の対象は受注した二件で、三件中二件を測れたと併記します。D24-Cは9月末時点で予定日を過ぎていますが、将来の受注日が分からないので受注誤差は未確定です。9月30日−9月25日の5日を、受注が5日遅れた結果として扱わないことが必要です。

予定日を未入力だった商談は未決着とは別区分にします。受注日が訂正された場合は測定版を更新し、当時の集計と訂正後の差を残します。

少数の三件は方法を確かめる架空例です。担当者の能力の順位や将来の予測精度を推定せず、商談の種類や日程条件も確認します。

田中は予定日未入力の行に予測欠損、結果区分を確認済みの未決着行だけに未決着という別の印を付けます。失注・取消はそれぞれの結果区分で残します。訂正依頼が来たら受注を確認した資料と訂正日を照合し、元の予測値を保持したまま実績側だけを更新します。修正版には測定対象の件数も記します。

田中は三件の予測保存値、実際の日付、誤差の対象可否を表にし、佐藤はD24-Cの未決条件を確認します。次月は同じ基準日と区分で測ります。

未決着率1÷3＝約33.3％を誤差平均と並べ、2.5日だけで良い予測と報告していないか確認します。暦日で測ることと四捨五入の桁数も表へ記します。

高橋は日付の引き算と平均を田中から独立して再計算します。特にD24-Bの符号が−2であることと、絶対誤差では2になることを確かめます。D24-Cが翌月に受注しても、9月末版の未決着を消さず、追跡版で受注誤差が確定したと記録します。

測定票の冒頭へ予測保存日9月1日、観測末日9月30日、暦日という単位を置きます。この三条件が決まると、後から変わった予定日をどの版へ使うか判断できます。

報告には測定できた二件の絶対誤差2.5日と、三件中一件の未決着を並べます。早い受注と遅い受注が打ち消し合う符号付き平均は、予測のずれの方向を読む補助指標として使います。

翌月も同じ保存時点と観測期間の取り方を使い、案件の種類が変わった場合は区分を残します。今回の三件だけで営業を順位づけず、未入力や遅延条件を減らすための確認事項を佐藤へ返します。