終えた商談を再開するときは？元の記録と新規商談を選ぶ条件

青葉商会の森製作向け商談D39は昨年に不採用で終了しました。今年、新しい設備型式と別予算で再相談が来ています。一方、先月取消した備品D40は同じ条件で再開希望です。

すべてを再開すると昨年の決着が今月の受注率へ混ざり、すべて新規にすると同じ取引の二重計上になります。

同じ計画の訂正・継続か、新しい計画かを確認し、再開か新規商談かの規則と元記録の関係を残します。 参照資料「HubSpot: Set up and manage object pipelines」で確認した範囲は、商談段階と条件欄を使って進行状態を表す概念。 この節の会社・担当・社内基準は架空の教材です。

この章の根拠：出典1

「昨年D39 設備案」の入力は、今年は型式と予算が別です。ここでは旧商談を参照元として結びます。記録の判断欄には「新規D39-Nを作る案」と残します。

「先月D40 備品案」の入力は、同じ数量と予算で取消の見直しです。ここでは終了と再開の日付を保存します。記録の判断欄には「D40の再開を検討」と残します。

「確認が不足する再相談」の入力は、計画の同一性が不明です。ここでは元商談を上書きする前に確認します。記録の判断欄には「受付だけを記録」と残します。

比較表は横に動かして全ての列を確認できます。

佐藤は対象製品、予算、計画時期、終了理由を照合します。計画が別なら新規商談を作り、同じ計画なら再開の理由を履歴へ追加します。単に相手が同じという理由では決めません。

新規案は今年の機会と昨年の結果を分けられますが、元商談へのリンクが必要です。再開案は同じ計画を保てますが、過去月の決着集計をどう扱うかの規則が必要です。

新規か再開かの判定はタイトルの違いより、対象製品、予算、決める相手、時期の連続性で行います。昨年の失注D39と今年の別予算を分ける場合も、再相談の関係を残して背景を追える形にします。

受付時点で詳細が分からない場合は新規や再開を即決しません。仮受付IDを作り、佐藤が対象計画を確認するまで受注率や予測金額の確定対象から外します。

本稿は記録の作成単位を選ぶ例です。長期停止案件への追客方法や実際の契約再開条件は別に確認し、相手の相談だけで受注を確定しません。

佐藤は仮受付へ確認する条件を記し、田中が判定期限を置きます。元案件へ仮金額を足す前に同じ計画かを確認します。分からない期間は受付として管理し、予測と受注率へ混ぜません。

佐藤が二つの例の照合票を作り、田中が再開記録の集計規則を確認します。元の不採用結果を消さず、新しい判断日と関連記録を追加します。

D39-Nに旧D39の金額を重ねず、D40が同じ注文番号で二度受注として数えられないか点検します。昨年の保存集計と現在の記録の差は訂正履歴で説明します。

高橋は元案件と今回の相談を並べ、同じ受注が両方に付かないか点検します。判定を変更した場合は新旧の関係と変更理由を残し、過去の失注結果を消して再相談がなかったことにしません。

終えた商談と再相談の条件を比べます。同じ計画の継続か新しい購買判断かを確認してから案件の扱いを決めます。

新規は元商談への関係、再開は過去集計の扱いが必要です。どちらの案でも再相談を一件として追えるIDを残します。

佐藤が計画を確認し、田中が結果区分と予測を点検します。判断できない受付は確認待ちとして次の担当を置きます。