O301を取り消したいという連絡が来たら、注文番号、対象明細、全体か一部か、連絡の日時を残します。同じ取引先の別注文を名前だけで取り消しません。

依頼を受けたことと、自社の手順で取消しの扱いを決めたことを分けます。契約上の条件や費用が関係する場合は指定の責任者へ確認し、受付担当だけで確定させません。

教材では責任者がO301全体の取消し対応を行うと判断した後を扱います。判断の記録と元注文を関連付け、元データを消して注文の来歴を失わせる管理にはしません。

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O301の受注表が作業前でも、W61ではすでに準備を開始している場合があります。受注表の状態だけで止められる範囲を決めず、現場へ現在の事実を確認します。

S61が発送準備中か発送済みかでも対応が違います。発送済みの荷物を資料上で未発送へ戻しただけでは、現物を戻したことになりません。物流担当の判断を残します。

I61が請求準備だけか、すでに請求処理した状態かも確認します。金額や修正方法は経理担当の規則に従い、受注の取消し印だけで会計資料を削りません。

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別の教材O302に商品A10個と商品B5個があり、Bだけを取消すなら、Aまで止めません。明細番号と数量を使い、取消し対象と継続する対象を分けます。

同じ商品Aの10個中3個を取消す場合は、残り7個を自社が扱えるかと、作業済み数量を確認します。数量だけを7へ変え、前の10個との関係を消さないようにします。

一部取消しが送料や納期、まとめ梱包などの条件へ影響する場合は、残る注文の条件も再確認します。取り消す部分だけでなく、継続分が成立する条件を責任者へ戻します。

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現場へ連絡した記録だけでは、W61の作業が止まったかは分かりません。担当の受領確認と、停止できた範囲、作業済みの残りを影響票へ記します。

発送担当が連絡を読んでも、荷物がすでに引き渡されていれば対応が残ります。担当が取る次の行動と確認先、期限を記録し、連絡済みの状態を結果の代わりにしません。

請求側でも、修正が必要か、必要なら何が終わったかを経理が回答します。部門ごとの対応完了をそろえるまで、取消し全体を完了へ進めません。

比較表は横に動かして全ての列を確認できます。

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受付責任者はO301の取消し判断、W61・S61・I61の対応結果を見ます。影響先が対象なしと回答した場合も、誰が何を確認して対象なしとしたかを残します。

未処理が残るなら、次の担当、期限、責任者へ戻す条件を一覧にします。元注文の取消し状態と、取消しに伴う処理が全部終わった状態を分けます。

完了後に追加の資料や影響が見つかった場合は、同じ注文の影響票へ追記し、関連する対応を再開します。完了した記録を消すより、経過が分かる版と履歴を保ちます。

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まず取消し依頼と自社の判断を分け、注文と明細の対象を確認します。元注文を保ち、どの判断に基づく変更かを来歴として残します。

次に作業、発送、請求の現在の状態を各担当へ聞きます。一部取消しなら継続する明細と条件も確認し、通知しただけで対応完了としません。

最後に影響先の結果と未処理をそろえます。メモへ担当と期限、全体判定を残すことで、受注表以外に残った仕事を具体的に追えます。

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