製品原価の資料が食い違うときは？部品表・材料単価・作業時間のそろえ方

最初に、何の原価を比べるか決める

材料の一部を比べたいのか、製品全体の原価を決めたいのかを分けます。材料費だけの試算へ、労務費や間接費まで含めた総原価という名前を付けると、どの費用が欠けているか分からなくなるためです。

次の図では、いま作る下書きと、別に条件を確認する判断を見分けてください。

二枚の紙は用途の違いです。材料の一部を比べた結果を、正式原価や売価の了承へ置き換えません。

たとえば、工具袋のファスナー単価だけ分かっても、他の材料や作業の費用がそろったとは言えません。材料差の確認という用途から始め、残る費用が不明なら下書きの範囲を明記します。在庫の評価や会社の費用の扱いは、購買単価だけから決めず経理へ確認してください。

次の行動：最初の一製品と、今回比べる費用の範囲を選びます。仕事一件の実績と残る予定を予算へ比べたい場合は、案件別の原価を予算と比較する方法で扱う対象を分けてください。

部品表・単価・作業時間を、同じ製品へ結ぶ

同じ製品・仕様に使う資料を一組にし、数量・単価・時間を別の情報として確認します。部品表は、何をいくつ使って製品を作るかを示す資料で、BOMとも呼ばれます。単価の一覧や作業時間表は、部品表と別に更新されることがあります。

図では、工具袋と、それに使う部品表・単価記録の線を見てください。下の表には、資料から読める値と、まだ決まらない条件をすべて残しています。

線は同じ製品の資料を対応させる関係です。計算や更新が終わった印ではありません。作業時間だけでは金額を決められません。

賃率は、作業時間を金額へ直すときの時間当たりの単価です。何の費用を含めた単価かも確認します。15分と分かっていても、賃率を確認していないので労務費は出せません。「確認していない」「未更新」は、この例でそう設定した状態です。値を取得できていない未確認とは、元データの意味を分けて残します。

製品名が同じでも、仕様や構成、完成品の単位が違えば同じ計算にできない場合があります。現場が実際に使う構成と違うときは、名称を合わせるだけで続行せず、どの版を対象にするか製造担当へ戻してください。

次の行動：自社の部品表・単価記録・作業時間表を一製品分並べ、製品・仕様・構成・単位を対応させます。生産管理システムの導入要件全体は、部品・工程・作業実績の要件整理へ分けます。

新単価を使う日と、残す旧版を分ける

旧条件と新条件を別々に残し、どの記録から新単価を使うかを確認します。資料を直した日と、単価や構成を適用する日は同じとは限りません。過去の計算を新単価で上書きすると、当時の根拠が追えなくなります。

次の比較は、同じ構成で同じファスナー2個を使うという条件の算数です。工具袋の総原価を計算した結果ではありません。

比べているのはファスナーの部品分だけです。差40円を総原価や利益の差とせず、どの記録に新単価を使うかを次に確認します。

200円・240円・40円は、原資料の数量と単価からこの比較のために導いた値です。原資料に追加の実績が観測されたという意味ではありません。新単価の適用日は架空の10月1日ですが、年、旧単価の有効末日、過去の在庫へどの単価を使うかは設定していません。

MicrosoftのDynamics 365 Supply Chain ManagementのBOM計算説明でも、品目、原価・部品表・工程の版、数量、日付、拠点を計算の条件として扱います。同製品の仕様を全ERPや日本の会計規則へ一般化するのではなく、自社で何を固定するかを質問する手掛かりにします。

また、同製品の原価バージョンの説明は、計画原価の試算と原価記録の状態・有効日を区別します。システム上のActiveなどの状態を、顧客への価格変更の了承と同じ意味にはしません。

次の行動：購買へ新単価の適用条件、製造へ対象の仕様・構成、経理へ在庫評価や費用の扱いを尋ねます。どの記録から適用するかが未決なら、条件付き試算として残し、既存表へ一律反映しないでください。

値が欠ける別製品は、0で計算しない

単価や時間が不明な別製品は、その項目を0や前の製品の値で埋めず保留します。書類ケースは工具袋と別の製品です。材料や構成も違うので、工具袋の値を流用して計算できたことにしてはいけません。

二例は別製品で、修正前後ではありません。 0と未確認は区別します。 以下の未確認は、必要な情報をまだ確かめていないという意味です。

工具袋の修正後を描いた図ではありません。別製品の留め具に、工具袋の単価や15分を借りて埋めません。

これは未送信・未回答の文例です。元資料が見つからない理由まで、入力漏れや無料材料などと決めつけません。確認先が不明なら資料の管理元から特定し、いつ何の回答で再確認するかを残します。

次の行動：自社の未確認一件について、元参照、不明点、暫定の扱い、確認先、再確認のきっかけを記録します。答えが得られていない項目は、そのまま未確認として渡してください。

購買・製造・経理へ、条件と根拠を聞く

原価担当だけで不足を埋めず、購買・製造・経理へ根拠と条件を分けて尋ねます。単価を知る担当と、構成や時間を知る担当、会社の費用の扱いを判断する担当が違うためです。

図は資料の受渡し、表は具体的な質問と返してほしい内容を示します。順番に相談しても、根拠のない項目を合意済みにはしません。

図は確認依頼の流れです。回答や了承を得た実績ではなく、誰がどの条件を説明するかを示します。

回答があっても、単価だけなら単価の条件だけを更新します。仕様が違えばその製品条件を分け、どの記録から適用するか不明なら保留を残します。「システムを最新化した」という返答だけでは、現場の構成や会社の費用条件まで確認できたことにしません。

次の行動：質問文の製品と資料を自社のものへ置き換えます。回答の担当・時点・元資料と、更新した条件、残った未確認を一緒に記録してください。

試算と承認・正式反映を分けて確かめる

試算は同じ資料と条件へ戻して確かめ、正式反映や価格変更の了承を別に記録します。合計が出ても、単位・版・適用日が混ざったり、不明値が0へ変わったりすれば判断を誤るためです。

次の図と表は、これから確認するときの観点です。実際に試算や承認を済ませた結果ではありません。

合計が出るだけでは十分ではありません。元資料と同じ条件で説明でき、残る未確認をたどれるかを確認します。

確認記録は「対象と元参照／採用条件／確認した根拠／担当と時点／保留理由／再確認のきっかけ」で残します。満たせない場合は該当する担当へ戻し、回答を受けた範囲だけ再計算します。古い試算の条件も追えるようにしてください。

この例では、総原価、実際の利益、販売価格は出していません。材料・時間の整備が終わったあとに利益率の変化を分析したい場合は、単価・材料・手戻りから利益率の差を調べる方法へ進みます。今回の40円をその記事の数値や自社の改善効果へ混ぜません。

次の行動：一製品の試算と保留を根拠付きで担当へ示し、使ってよい範囲と正式反映の条件を確認します。確認前に全製品や顧客価格へ一律反映しないでください。

まとめ：一製品の資料と未確認を並べる

製品原価の資料をそろえるときは、同じ製品・仕様・構成を起点に、数量と単位、単価の適用日、工程・作業時間、費用範囲を結びます。材料の一部が比べられても、未確認が残る総原価・利益・売価は確定しません。

最初は一製品を選び、使う資料と分からない条件を並べます。全製品を一度に更新する前に、この一組で判断の流れを確かめます。

最初の一歩：自社の一製品を選び、部品表・単価記録・作業時間表を並べてください。版・適用日・単位の食い違いと不明点を書き、購買・製造・経理へ具体的に尋ねることから始めます。