育成施策の前後だけで効果を言える？対象条件をそろえる比較計画

春野ラボの加藤は資料請求後の育成案が追加の相談につながるかを調べる計画を作っています。吉田は先月と今月を比べる案を見ましたが、今月は展示会の参加者が混じります。佐々木は相談として数える条件を、具体的な仕様質問の受付と決める案を出しました。

施策前後の相談が2件から4件に増えても、展示会の集客や対象企業の違いが原因かもしれません。比較対象の条件をそろえずに増分効果と呼ぶと、育成案そのものが何件を増やしたかを説明できません。

増分効果を測る前に対象条件、割当方法、比較期間、相談の定義を固定します。同時期の比較群を置き、測定できる差と残る不確実性を分けて判断します。 参照資料「NIST: Select an experimental design」で確認した範囲は、目的と比較要因に応じて実験設計を選ぶ原則。 この節の会社・担当・社内基準は架空の教材です。

この章の根拠：出典1

「育成案の対象群」の入力は、架空の同条件20人中、相談4人です。ここでは4÷20×100で計算します。記録の判断欄には「相談率20％」と残します。

「比較群」の入力は、架空の同条件20人中、相談2人です。ここでは2÷20×100で計算します。記録の判断欄には「相談率10％」と残します。

「群間の差」の入力は、20％と10％を比較です。ここでは小さな架空例の観測差で、効果確定ではありません。記録の判断欄には「差は10ポイント」と残します。

比較表は横に動かして全ての列を確認できます。

計画票には対象を同じ月の資料請求者、除外を既に営業対応中の人、結果を期間内の仕様質問受付と書きます。偏りを抑える割当方法を事前に決め、割当前の属性と人数を記録します。営業対応や希望された依頼対応は比較のために止めず、扱いを両群でそろえます。

例では育成群20％、比較群10％で絶対差は10ポイントです。比較群を基準にした相対差は（20−10）÷10×100＝100％ですが、人数は2人の違いです。小標本の相対値だけを強調せず、母数と件数と差を一緒に示します。

群の差を読む前に、同じ条件で数えた相談かを確認します。対象20人と20人は同条件という架空の前提で、実施した無作為割当の結果ではありません。計画と観測結果を区別して報告します。

期間中に片方だけ展示会へ招待したり、営業担当の対応が偏ったりすれば条件が変わります。加藤は追加接点と割当後の脱落を記録し、吉田が比較を継続できるか判断します。結果を見てから不利な人だけ分母から外す操作は行いません。

この40人の数値は架空で、統計的に確定した効果や必要標本数を示しません。測定設計にはばらつき、検出したい差、割当単位などの検討が必要です。前後の増加や今回の差から実施策の効果を保証しないことを計画票に記します。

加藤は展示会など追加接点の時刻を記し、吉田が両群の扱いを照合します。脱落の扱いも計画へ書き、結果を見てから分母を減らした場合は当初の計画と差を明示します。

加藤は実施前の計画を吉田と佐々木へ渡し、対象、期間、仕様質問の判定例をそろえます。この記事では架空表で集計を練習するところまで進めます。実施する際は会社の運用条件と必要な測定件数を別途確認します。

吉田は両群の人数20、相談4と2、計算20％と10％を再計算します。佐々木は相談判定が同じ定義で行われたかを匿名の記録例で照合します。比較条件を満たさない点があれば、効果ありではなく条件未確認として報告します。

佐々木は相談の判定例を別の担当へ渡し、同じ仕様質問が同じ区分になるか試します。集計を誤ったら人数と結果区分から再計算し、統計的に確定した効果という表現を付けません。

対象、割当、期間、相談の定義を事前に決めます。希望された依頼への対応を止めず、比較したい育成案以外の条件をそろえます。

絶対差10ポイントと相対差100％を母数40人と相談件数で説明します。架空の差を実際の改善実績や次回の保証へ使いません。

加藤は計画を保存し、吉田と佐々木が判定と集計を試します。必要な測定件数や実施条件は別の確認課題として残します。