数字を根拠に決めたことをどう残す？データ条件と選択肢の記録

架空の加工会社は二拠点の仕事配分を数字で決めました。社長は後から判断を確認できるよう、利用したデータの条件、加工、選択肢、未確認を一緒に残します。

判断記録はグラフの画像を保存するだけでは不十分です。どの資料からどう計算し、何を判断したかをたどれる状態を作ります。

データに基づくという言葉だけでは、判断の根拠を確かめられません。出所、加工、利用のつながりを残すと、訂正の影響が分かります。 参照資料のW3C：PROV-Overviewで説明される考え方では、資料、加工、担当のつながりを記録し、根拠の来歴を追います。 以下の数値・表・判断手順は、その概念を応用した独自の架空教材です。

この章の根拠：出典1

確定30件を四週間で配分し、仮予約10件は除外します。必要60時間のうちA専用技能の仕事が40時間、両拠点で扱える共通仕事が20時間です。余力はA40、B30時間です。架空の元資料は受注一覧R01、能力表C01、抽出・技能分類後の集計版L01とします。

業務責任者が問いと対象、分析担当が元データと加工、経営者が選択を確認します。保存する資料は権限のある範囲で必要なものに絞ります。

集計には抽出条件と単位を付けます。日付の範囲や確定状態が違う資料を、同じ根拠として比較しないようにします。

必要60時間に対し合計余力は70時間です。共通仕事5時間もAへ寄せたA45・B15時間案はAの枠を5時間超えるため不採用です。A専用40時間をA、共通20時間をBへ配るA40・B20時間案なら両方の枠と技能に収まり、Bに10時間の余力が残ります。

合計値で足りることと、技能を守った配分が可能なことは違います。L01には専用・共通の分類根拠を残します。専用40時間をBへ移せるという未確認の期待を、採用案の前提にしません。

翌週の最新表でAの空きが50時間になっても、以前の判断で見た40時間は消しません。新しい情報で更新した判断として記録します。

比較表は横に動かして全ての列を確認できます。

案ごとに使用時間、技能、費用、顧客への影響を同じ条件で比べます。除外した案件や未確定値の扱いを、判断の前提として明記します。

この教材の社長は2026年10月10日に記録D01でA40・B20時間案を採用します。決定理由は技能と両拠点の枠に収まることです。A・B工場長が10月12日から実行し、10月19日に予定と実績、顧客の納期と品質を確認します。

元資料や集計条件が追えない場合は、結論の確度を下げて追加確認します。画像に数字があるだけで、確定した根拠として扱いません。

比較表は横に動かして全ての列を確認できます。

D01に採用配分A40・B20時間、社長の判断日10月10日、A・B工場長の実行開始10月12日を記します。元資料R01・C01と集計版L01を結び、別版へ差し替わらないよう管理します。

実行後は予定と実績、データの誤り、条件変更を分けて確認します。結果が悪かった時に、集計と意思決定のどちらを直すかが分かります。

手作業の修正があった場合は元値、変更理由、確認者を残します。都合に合わせた加工と業務上必要な訂正を区別できます。

10月19日の見直しに加え、A余力が40時間未満、B余力が20時間未満になった時や、技能・納期・品質の条件が変わった時は工場長が社長へ戻します。新しい資料の版、判断日、理由をD01の後続記録へ追加し、以前の条件と決定を残します。

記録の完成は、問いから資料、計算、選択、実行までたどれることです。別の担当が同じ集計を再現できるか確認します。

W3Cの来歴の考え方を記録設計へ応用しています。特定の規格実装や認証を中小企業へ義務付けるという意味ではありません。